「推し統合報告書」でわかる人的資本経営の未来 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

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人的資本開示、全上場企業で義務化へ。全市場約4000社と上場準備企業約500社は、どう対応すべきか。 →「推し統合報告書」でわかる人的資本経営の未来

上場企業が発行するすべての統合報告書を読み、情報を整理し、さらに独自につくった格付け基準で開示充実度を5段階で評価した。評価指標は、1目標設定の有無、2女性活躍・残業など一般的指標の有無、3独自指標の充実度、4人的資本で解くべき経営課題の有無、5中期経営計画のストーリーとの連動の5つとした。

SUBARU、北國FHD、丸井グループ5点評価37社は、数字と合わせて必ず目標を開示している。例えば、SUBARUは2021年のエンゲージメントスコア(従業員満足度評価)50%を25年度に70%にするという。野心的に思える数値だが、同スコアの6つの先行指標は4年連続で上昇。経営・マネジメント層を対象に相当な時間を要するプログラムも課しており、同社の本気度が人的資本開示からうかがえる。

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