「人」とは経営者にとって費用ではなく投資対象であり、「人事」とは経営の基盤となる会社の心臓部だと思って取り組む必要性が、今より一層高まってきている── →「対立を解く」が鍵？持続可能経営のための「新しい人事の形」とは
新年度がスタートしました。4月は、入社や異動など人が動く季節です。日本企業の従業員エンゲージメントが、世界全体でみても最低水準にある現在（※）、人財をいかに有効に活用するかが経営者の重要な課題のひとつになってきました。そこで今月は、新しい人事の在るべき形について語ってまいりましょう。前回のコラムでは、AIについて解説しました。AIが台頭する以前と以降に加えて、3年間におよんだパンデミックがもたらした在宅ワークやオンライン会議の定着により、働き方改革ががらりと進み、組織の考え方も、仕事そのものも新しい形が求められてきています。
「対立」を放置しておくと、社内でよかれと思って解決のためにまじめに議論していることが、単に非生産的な時間を過ごしているだけに終わっていて、なんだか嫌な感じの社風が生まれてしまうことに。問題ばかりに目が向いて、社員（特にリーダー層）が本質的なことを学ばないままだと、意味のない「対立」の会話が増えます。そして、生産性があがらないことで利益も上がらず、給料を増やせないといった「今の日本全体のような停滞状況」に陥るのです。
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