Splunk、企業が直面するサイバーセキュリティの問題を調査した同社の年次グローバル調査レポート「2024年 セキュリティの現状」を発表した。日本を含む9カ国、1650名の企業セキュリティ幹部（CISOなど）が回答している。今回のレポートテーマは「競争が激化するAIの活用」で、防御側、攻撃側の双方で生成AIが活用され始めている現状を受けての調査となっている。
Splunk Services Japan（Splunk）は2024年5月15日、企業が直面するサイバーセキュリティの問題を調査した同社の年次グローバル調査レポート「2024年 セキュリティの現状」（原題：The State of Security 2024）を発表した。日本を含む9カ国、1650名の企業セキュリティ幹部（CISOなど）が回答している。
「生成AIは、サイバー攻撃側、防御側のどちらにより多くメリットをもたらすと考えるか」という質問に対しては、45％が「攻撃側」、43％が「防御側」と回答した。「攻撃側」という回答がわずかに多いものの、Splunkが8カ月前に実施した別の調査では「防御側」という回答が17％にとどまっていたことを考えると、生成AIを“防御側の味方”と見なす雰囲気が生まれていると言える。 それでは、将来的に生成AIは「防御側」「攻撃側」のどちらにより大きなメリットを与えるのか。そうした質問に対して、矢崎氏は「個人的な見解」と前置きしつつ「防御側に対する影響度がより大きいと思われる」と答えた。現在、各国政府がサイバー攻撃への悪用を防ぐために生成AIに対する規制強化の議論を進めているため、生成AIの悪用は（少なくとも一般利用できる生成AIツールからは）徐々に閉め出されていく。それに対して、防御側では、モデルの強化（トレーニング）に使える情報や、生成AIと連携するセキュリティツールがますます増えていく。こうした背景から、大きな傾向としては「防御側にとって有利になっていく」と見ていると述べた。なお、セキュリティの現状レポートでは、CoEモデルを取り入れて成熟度の高いサイバーセキュリティ運用を確立している「取り組みが先進的な組織」（以下「先進企業」と記す）を抽出して、「取り組みが発展途上の組織」（「発展途上企業」と記す）との比較も行っている。
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