1on1支援の「カケアイ」のユーザーが急増している。 コロナ禍は360倍に増え、富士通や伊藤忠商事、朝日新聞社など大手企業で導入が進む。その理由を本田英貴CEOに聞いた。 ▼売り上げ、離職率が3割改善 カケアイの「1on1」が効果的な理由
離職防止や、企業成⻑の仕組みとして定着しつつある上司と部下の個別面談、1on1ミーティング。この1on1を支援するクラウドシステム「Kakeai（カケアイ）」のユーザーが急増している。
特にコロナ禍はユーザー数が360倍（2020年1月と2023年1月を比較）に増加。富士通、伊藤忠商事、朝日新聞社など大手企業で導入が進む。営業はすべて、顧客からの問い合わせに対して案内を行うインバウンドのみだといい、マネジメントのあり方に課題を感じている企業の多さがうかがえる。結果は、数十万のユーザーデータを踏まえて可視化され、上司は自分の得意不得意を理解することができる。同社CEOの本田英貴（ほんだ・ひでたか）も「具体的なアドバイスをするのは得意で、話をきくのは苦手だと自分では思っていたが、AIの解析は正反対だった」という。
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