任天堂は6日、2024年3月期の連結純利益が前期比2%増の4400億円になる見通しだと発表した。3%減の4200億円だった従来予想から一転、増益を見込む。「ゼルダの伝説」の新作のヒットなどを受け、通期のソフト販売計画を従来より引き上げた。円安による為替差益や、「マリオ」の映画など知的財産(IP)関連の収益増も寄与する。売上高は2%増の1兆6300億円、営業利益は1%増の5100億円を見込む。従
は6日、2024年3月期の連結純利益が前期比2%増の4400億円になる見通しだと発表した。3%減の4200億円だった従来予想から一転、増益を見込む。「ゼルダの伝説」の新作のヒットなどを受け、通期のソフト販売計画を従来より引き上げた。円安による為替差益や、「マリオ」の映画など知的財産(IP)関連の収益増も寄与する。
売上高は2%増の1兆6300億円、営業利益は1%増の5100億円を見込む。従来予想より500億円、100億円それぞれ上方修正した。年間配当は189円と、従来予想より8円積み増す。株式分割を考慮すると、実質的に前期比3円の増配を計画する。 ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の販売は14%減の1550万台、ソフト販売は11%減の1億9000万本になりそう。スイッチは50万台、ソフトは500万本、それぞれ予想を引き上げた。有機ELモデルを中心に7年目のゲーム機としては堅調な販売が続いている。 ゲーム機とソフトの販売が前期を下回るなかで増益になる最大の要因は為替だ。任天堂は海外売上高比率が約8割に達し、円安の恩恵を受けやすい。今期の期中平均の想定為替レートは1ドル=142.42円。前期より約7円円安に振れる。通年でいくらの増益要因になるかは公表していないが、23年4〜12月期の実績で営業利益を130億円押し上げた。グループの人気キャラクターをゲーム以外のビジネスに活用するIP戦略も増益に寄与する。今期の任天堂は23年4月に公開した「マリオ」の映画を筆頭に、食品メーカーなどと組んだコラボ商品の開発に力を注ぐ。
全国のスーパーの販売データを集める日経POS(販売時点情報管理)情報によると、23年の1年間に商品の名称に任天堂のIPを含むコラボ商品は「スーパーマリオ」だけで55製品が発売され、22年の5倍に達した。マリオ以外では「星のカービィ」が125製品、「スプラトゥーン」が38製品で、それぞれ22年から倍増した。
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