来週の東京株式市場は、上値の重い展開が想定される。米雇用統計の結果を織り込んだ後は決め手を欠き、動きにくい局面になりそうだ。米金融引き締めや中国の都市封鎖（ロックダウン）による景気後退への警戒感が引き続き相場の重しになりそうな一方、円安や、コロナ禍からの経済再開期待が下支えになるという。
市場では「メジャーＳＱ前なので短期的に上昇する場面はあるかもしれないが、米景気後退の現実味が出てきている中で上値を追う局面ではない」（松井証券の窪田朋一郎シニアマーケットアナリスト）との見方が聞かれる。翌週に米消費者物価指数（ＣＰＩ、１３日）、翌々週にＦＯＭＣ（２０―２１日）を控える中では、明確な方向感は出にくいとみられている。
日経平均は、メジャーＳＱ（特別清算指数、９日）算出を前に、相場が不安定になる場面が見込まれるものの、２００日移動平均線（２万７４９３円６９銭＝２日）や７５日線（２万７３７９円６５銭＝同）がサポートになりそうだという。一方、これらを割り込むと下げが深まるリスクがあり、注意が必要との声もある。
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上値重い、世界景気後退・国内コロナ再拡大に懸念＝来週の東京株式市場来週の東京株式市場は、上値の重い展開が想定されている。日本を除く世界の主要中銀が金融引き締めに動いており、景気が過度に冷やされかねないとの懸念が引き続き相場の重しになる。国内でも東京都で新型コロナウイルスの新規感染者数が増加に転じており、経済正化の後ずれが警戒される。
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