数年前に関心が高まった「バーチャルお試し」の技術に再び注目が集まっている。バーチャルお試しテック企業の資金調達は2021年以降減速していたが、今年に入って新たに6社が資金調達した。商品を試すための機能にとどまらず、生成AI（人工知能）を用いて顧客に商品を提案する機能や顧客の生活様式を学習する機能なども登場している。知っておくべきこと: ・企業の経営幹部や投資家は「バーチャルお試し」テックに改め
や米衣料品大手ギャップ、英ブランド衣料品EC（電子商取引）のファーフェッチなどがバーチャルお試しテック企業を買収してから数年たつが、小売りやブランドはこのツールをこぞって導入してはいない。買い物客の体形は様々で好みのフィット感も異なることなどを考えると、バーチャルお試しは一筋縄ではいかないようだ。米グーグルはこの初夏、広告主のROI（費用対効果）を理由に挙げ、自社のバーチャルお試しツールを広告に拡大する方針について触れた。資金調達もこの分野の勢いが再燃していることを示している。バーチャルお試し企業による資金調達は21年以降明らかに減速していたが、この9カ月で6社が新たに資金を調達するか、インキュベーターと提携している。最近資金を調達した企業のうち、3社が美容品とアクセサリーのバーチャルお試しツールを手掛けている。買い物客の体の小さな部分（多くは頭部）に特化でき、体形の違いによる影響を受けにくいため、これらのカテゴリーではバーチャルお試しは比較的成功している。
例えば、スロバキアのオーグリオ（Auglio）は商品の3D画像と買い物客の顔の3Dマスクを作成し、眼鏡や化粧品、アクセサリーが似合うのかを確認できる。米パルポAR（PulpoAR）のお試しツールはユーザー数の追跡や成約率の測定も可能だ。同社の美容関連の顧客はフランス発のセフォラ、香港のドラッグストア大手ASワトソン、米グーグルの美容品広告のお試し用など多岐にわたる。一方、米アルゴフェース（Algoface）はメーキャップや髪形を試せるクロスプラットフォームツールを提供する。同社の2Dと3Dの顔認識システムはECサイトのほか、店舗のタブレット端末やスマートミラーなどのデバイス上でも利用できる。 洋服のフィットに特化する米フィットマッチ（Fit:Match）も、オンラインと実店舗の双方で展開できるツールを開発している。20年にはショッピングモール「ブルックフィールド」の独立型キオスクで3Dボディースキャンサービスの提供を始めた。今では店内のスマートミラーで買い物客の体を素早くスキャンし、その店舗にある顧客にぴったりの商品やサイズをおすすめする。自分のスマートフォンでこのツールを使うことも可能だ。米アパレルブランド「サベージXフェンティ」はアトランタの店舗にこのツールを導入している。24年に資金を調達したバーチャルお試しテックなどの企業数社は、デジタル上で消費者とさらに深く関わり、購入を促すAIツールを提供している。以下では、AIがこの分野の未来に及ぼす影響を示す3つのトレンドを紹介する。フランスのフィットテック企業ビジュアル（Veesual）は4月のシードラウンドで370万ドルを調達した。AIを活用して様々なサイズや体形のモデルを生成し、洋服が合うかを示すバーチャル試着ツールに加え、服の提案や、買い物客が自分でコーデを作成できる機能も提供している。調達した資金は、米アパレルブラ
一方、サウジアラビアのタフィー（Taffi）が手掛けるAIスタイリスト「アミラ」は、100人以上のスタイリストのデータで学習しており、ライフスタイルや行事、しきたりなどに基づいてスタイリングを提案する。小売りやブランドは自社のECプラットフォームでアミラを展開できる。米ファインドマイン（FindMine）はアイテム探しとAIパーソナライゼーションの老舗だ。4月のシリーズAで890万ドルを調達した。同社のプラットフォームでは生成AIを使って顧客に様々なスタイルのおすすめやイメージを提供する。メールや広告、店舗、ECサイトのほか、カスタマイズされたダイナミック商品ディスプレーや（広告などから流入してきたユーザーが最初に閲覧する）ランディングページなどでも個々の買い物客に応じたスタイルを提案する。調達した資金は新規顧客の開拓や生成AIモデルの強化に充てる。
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